子どもの７人に１人が貧困状態にあるといわれる現代日本。多くの親は必死に働きながら子育てをしていますが、家庭の経済状況によって子どもの健康に格差が生じています。なかでも、貧困と子どもの肥満の関連性がさまざまな研究から明らかになっています。貧困だと肥満になりやすいのです。そして、子ども時代の肥満はその後の人生にどのような影響を及ぼすのでしょうか。
そもそもなぜ貧困なのか
子どもや子育てを取り巻く社会環境が大きく変化しています。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の調査では、日本の相対的貧困率（国民一人一人の手取り収入を順に並べ、真ん中となる人の半分に届かない人の割合）は１６．１％（２０１２年）で、加盟３６カ国中、７番目に高い数字です。収入の少ない親の割合が増え、それに伴って７人に１人の子どもが貧困状態で暮らしています。
特に３０代後半から４０代前半の親たちは就職氷河期に就職活動を行い、安定した雇用が得られにくかった世代で、他の世代より収入が少ない傾向にあります。また、核家族が増え、地域とのつながりが減り、子育ては孤立しがちです。両親共働きが増えていますが、長時間労働の場合には家族の時間が減り、子どもたちが寂しい思いをしています。
もちろん、親たちを責める気はありません。公的なサポートが少ない社会環境の中で、さまざまな工夫をしたり、周りを頼ったりしながら、皆さん本当にがんばって育児をしていると思います。一方で、全員が「頼れる誰か」や「頼るスキル」を持っているわけではありません。不安定雇用で働きながら育児や家事をこなす中で、立ち行かなくなっている家庭もあります。
なぜ貧困の子どもは肥満になりやすいのか
貧困だと十分に食事がとれず、子どもがやせるのではないかと思うかもしれません。しかし、低所得家庭では肥満が多い傾向にあります。その要因として、安くて高カロリーの食品を購入しがちであることが挙げられます。
厚生労働省の１５年度乳幼児栄養調査によると、経済的な暮らし向きに「ゆとりがない」家庭では、「ゆとりがある」家庭と比べて、魚、大豆、野菜、果物の摂取頻度が低く、菓子やカップ麺の摂取頻度が高い傾向が示されています。これは２歳から６歳の子どもがいる家庭を対象に調べた結果なので、就学前から食生活が偏っていることがわかります。
子どもの肥満は成人後の生活習慣病にもつながる
そもそも、肥満の何が問題なの？ と思った人もいるでしょう。肥満そのものは病気ではありませんが、子どもたちの日常生活に支障をきたしやすいことが問題です。肥満の子どもは、骨折や関節障害、月経異常、不登校やいじめによる生活の質（ＱＯＬ）の低下が起きやすい傾向にあります。また頻度は少ないですが、子どもでも肥満が進むと、大人と同様に高血圧、糖尿病、脂質異常症などの生活習慣病を合併しやすくなります。
また、肥満の子どもの多くは、肥満のまま大人になります。特に、乳幼児や小学生の肥満と比べて、中高生の肥満の方が大人の肥満への移行率が高く、調査によっては７割を超えます。英国のヨーク大学の研究者らの報告から、肥満の先にある２型糖尿病や冠動脈心疾患などの生活習慣病にもかかりやすいことがわかっています（「小児肥満から成人肥満を予測する系統的レビューとメタアナリシス」１６年）。
また彼らは続けて発表した論文で、肥満予防は中高生をターゲットにすると効果的であると示唆しています。ただし、やせが称賛される社会風土の中、露骨にダイエットを促すことはかえって子どもたちの健康を害することになりかねません。肥満予防では、太りにくい生活環境を整えることが重要です。
勉強するにも、遊ぶにも、仕事をするにも体は大切な資本です。そして健康は「幸福な生活や豊かな人生を創っていく」という目標を達成するための、大事な資源です。低所得家庭の子どもたちが肥満になりやすいということは、彼らが健康に過ごし、自己実現していく「機会の平等」を奪われている、ということでもあります。生まれた家庭によって人生が左右されるとすれば、とても不公平なことですよね。
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